<各種認証>

認証名称 認証の概要
ISO9001
ISO9001
ISO9001 は、製品・サービスを安定的かつ継続的に提供するための「品質マネジメントシステム」に関する国際規格です。
当社は木材保存処理剤及び保存処理木質材料、公園・景観エクステリア製品の設計、開発、製造、施工においてISO9001認証を取得しています。今後も品質マネジメントシステムの継続的な改善を通じて、お客様に安心と満足を提供してまいります。

【認証範囲】
営業本部、製造本部 関東工場、技術開発部
【ISO品質方針】
私たちは顧客満足達成のため、顧客のニーズを的確に把握し、ノウハウの蓄積と社員のレベルアップを継続的に行い、常に顧客に信頼され満足される製品・サービスを提供します。
SGEC/PEFC-CoC
SGEC/PEFC-CoC(加工・流通過程の管理)認証は、森林から最終製品に至るまでの各工程において、適切に管理された森林資源が使用されていることを証明する国際的な認証制度です。当社は、持続可能な森林資源の利用を推進するため、SGEC/PEFC-CoC認証を取得し、認証材を使用した製品を提供しております。
現在、住宅用部材、木製屋外製品を対象製品としており、今後もお客様のニーズ応じて対象製品の拡充を進めてまいります。当社は、これからも責任ある木材利用と製品づくりを通じて、環境負荷の低減と持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

認証範囲、認証対象製品はコチラ
SGEC/PEFC-CoC認証書はコチラ
エコアクション21
エコアクション21
エコアクション21は、環境省が策定した日本独自の環境マネジメントシステム(EMS)です。PDCAサイクルを基礎として、事業者等が環境負荷の低減や環境改善活動に継続的に取り組むための仕組みを定めています。
当社は関東工場でエコアクション21認証を取得し、環境保全活動の推進に取り組んでいます。

環境経営レポートはコチラ
エコアクション21中央事務局のホームぺージはコチラ
エコマーク
エコマーク
エコマークは商品がライフサイクル全体で環境負荷の低減に配慮していることを示す環境ラベルとして、1989年に公益財団法人 日本環境協会により制定されました。消費者が環境に優しい商品を選ぶ際の目安となり、SDGs、CSR、ESGの観点からも重要な役割を果たしています。
当社は、国産のスギ・ヒノキなどの間伐材に保存処理を施した資材・製品でエコマーク認定を取得しています。製品の長寿命化により、CO2の長期固定化と環境負荷の低減に貢献しています。

エコマーク商品認定証はコチラ
公益財団法人 日本環境協会 エコマーク事務局のホームページはコチラ


<各種宣言・基本方針>

カテゴリ 宣言・方針名 内容の概要 リンク
森林・環境 「森の国・木の街」づくり宣言 我が国の豊かな森林の恵みを未来へしっかりとつなぐためには、「植えて、育てる」ことに加え、「使う」ことが不可欠です。
ザイエンスは、森林の整備に繋がる木材の活用を通じて地球温暖化の防止に貢献するとともに、木とともに生きる地域の未来を育む「森の国・木の街」づくりに取り組むことをここに宣言します。
コチラ
森林認証方針 ザイエンスは、木質資源の持続可能な利用と責任ある木材供給を企業の重要な使命と位置付けています。森林認証の取得を通じて環境保全と社会的責任の遂行に努め、信頼性の高い認証製品の製造・流通を進めることで、持続可能な社会の実現に貢献して参ります。 コチラ
企業倫理 環境経営方針 ザイエンスは、環境マネジメントシステムの継続的改善を図り、役職員一同これを遵守することにより、環境負荷の低減、持続可能な社会の実現に貢献します。 コチラ
企業倫理基本方針 ザイエンスは、誠実かつ公正な事業活動を行うことによって社会の発展に寄与していくために、自らの役割と責任を明確にして行動します。 コチラ
人権・労働 人権、労働、安全衛生基本方針 ザイエンスは、人権の尊重を重要な社会的責任と認識し、国連で採択された「国際人権章典」および「ビジネスと人権に関する指導原則」などの国際的な人権規範を尊重し、それらに応じた人権尊重の方針を制定します。また、労働における基本的原則および権利に関するILO宣言(1998)に基づき、従業員の保健、安全および労働環境に関する要求事項に的確に対応するための方針を制定し実施します。 コチラ
調達基本方針 ザイエンスは、顧客や社会のニーズに応えるため、最適な品質とコストで資材を調達することを基本方針として、方針に基づいた調達活動を展開致します。 コチラ
ガバナンス 反社会的勢力に対する基本方針 ザイエンスは、反社会的勢力に対する基本方針を定め、役職員一同これを遵守することにより、業務の適切性と安全性の確保に努めます。 コチラ
情報セキュリティ基本方針 ザイエンスは、情報セキュリティに対する基本方針を定め、役職員一同これを遵守し、継続的に改善していくことで、業務の適切性と安全性の確保に務めます。 コチラ