木材保存剤/シロアリ工事

日本国内のシロアリ被害は、イエシロアリとヤマトシロアリによるものがほとんどです。これらのシロアリが建物に侵入することで被害が発生しますが、その大部分が地面（地下）からの侵入で、羽アリが飛んできて巣を作るケースはあまりありません。シロアリは人の目に見えない場所を好んで移動する性質があり、早期に発見することは困難です。建物の床下や外壁の蟻道、羽アリの発生がみられた場合、被害が進行している可能性が高いと考えられます。

シロアリ被害の詳細については こちら をご参照ください。

建築基準法施行令の第49条には、構造耐力上主要な部分である柱、筋交い及び土台のうち、地面から1メートル以内の部分には、有効な防腐措置を講ずるとともに、必要に応じて、シロアリその他の虫による害を防ぐための措置を講じなければならないと定められています。シロアリ被害から建物を守るためには新築時の予防が重要です。近年では、住宅だけでなく、非住宅（中規模・大規模建物）の予防工事も増えてきています。

シロアリ工事の各種工法は こちら をご参照ください。
シロアリ工事のパンフレットは こちら からダウンロードできます。
非住宅（中規模・大規模建物）の工事例は以下をご参照ください。
（事例１・事例２・事例３）

建物の新築時にシロアリ工事を行ったとしても、防蟻薬剤・資材の効果は時間が経つごとに低下します。（公社）日本しろあり対策協会*によれば、継続して予防工事を行わなかった場合、シロアリ被害発生率は年々高くなり、最終的には3軒に1軒の割合でシロアリ被害が発生しています。シロアリ被害から建物を守るためには、継続した予防工事が必要です。
（*シロアリ及び腐朽防除施工の基礎知識 新版（2018年））

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森林総合研究所の調査では、ヤマトシロアリの野外生息範囲の北限は北上傾向にあると報告されています。一方、従来シロアリ対策が不要と思われていた北海道においても、シロアリ被害が拡大傾向にあります。北海道の住宅では基礎断熱工法の採用率が高く、住宅の高気密高断熱化が進んでいることが一因と考えられます。住宅の高気密高断熱化がシロアリの生息範囲の拡大に寄与している可能性も考えられます。

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